ナイチンゲールが看護学を、リッチモンドが社会福祉学を立ち上げたあと、20世紀半ばまでに専門職という制度は世界中に深く根を下ろしました。医師・看護師・教師・社会福祉士・カウンセラー・コンサルタント。ところが、まさにこの制度が確立した瞬間に、最も鋭い批判が立ち上がります。「専門家こそが、人を依存的にしている」と。
クロアチア生まれのカトリック司祭・哲学者イヴァン・イリイチ（1926-2002）は、1960年代にメキシコのクエルナバカで、独自のシンクタンクCIDOC（文化交流研究所）を主宰していました。1971年、彼は世界に衝撃を与えた著書『脱学校化社会（Deschooling Society）』を出版します。彼の主張は明快でした。学校制度は教育を提供しているように見えて、実際には自立的な学習を不可能にしている。学校化された社会では、人は「教えられない限り学べない」という前提を内面化し、卒業証書がないと知識を持たないと感じ、教師がいない場では考えられなくなる。学校制度自体が、教育の最大の障害物になっている、と。
続く1973年、イリイチは『コンビビアリティのための道具（Tools for Conviviality）』で、専門家批判の射程を医療・建築・行政・運輸全般に広げます。「コンビビアル」という言葉は、ラテン語「con-vivere（共に生きる）」から来ており、彼はこれを「人間が道具を支配し、道具に支配されない自立的な共生」を意味する語として再定義しました。
イリイチの仕事と並行して、ブラジルでは別の視点から、同種の批判が立ち上がっていました。教育学者パウロ・フレイレ（1921-1997）の『被抑圧者の教育学（Pedagogia do Oprimido）』。1968年にポルトガル語、1970年に英訳が出版されたこの本は、20世紀後半の教育学を根本から揺さぶります。フレイレは、伝統的な教育を「銀行型教育（banking education）」と呼びました。教師という名の銀行員が、学生という空っぽの口座に、知識という預金を一方的に振り込む。学生は預金を引き出し、復習で利息を払う。けれども、振り込まれる知識は誰のものか。
フレイレが提唱したのは「対話型教育」と「意識化（conscientização）」でした。学習者と教師は対等な対話のなかで、自分たちの置かれた現実を批判的に読み解き、それを変える主体になる。彼は1960年代、ブラジル北東部の文盲農民の識字教育で、この理論を実践しました。45時間の対話プログラムで、文盲だった農民が読み書きと社会批判を同時に獲得する成果を上げます。1964年の軍事クーデター後、彼は亡命を余儀なくされ、20年間の亡命生活のなかでこの本を書き上げました。
イリイチとフレイレ。出発点も信仰も方法論も違います。けれども、二人の思想が交差する場所に、現代の「当事者主体」「自助グループ」「ピアサポート」「シチズンサイエンス」の思想的源流があります。前話のリッチモンドが立ち上げた専門職と、この章の専門家批判は、補完関係にあります。
学問領域は、創出されると同時に、批判される必要があります。
FOR MANAGEMENT 経営学的に読み解きたいあなたへ ▾
イリイチとフレイレの専門家批判から、現代経営に取り出せる視点を3つ整理します。
第一に、「コンサルティング依存」のリスク。多くの組織は、戦略立案・組織変革・デジタル化を外部コンサルティング会社に外注します。短期的には専門知識を借りられて便利ですが、長期的には組織内に「自分で考える力」が育たないリスクがあります。マッキンゼーやBCGの提案書がいくつも棚に並ぶけれど、組織はあいかわらず迷走している――これはイリイチが「学校化（schooling）」と呼んだ現象の経営版です。専門家を借りる時には、「学習の主体は誰か」を意識する設計が要ります。
第二に、「銀行型研修」の限界。多くの企業研修は、まさにフレイレが批判した銀行型教育の延長線上にあります。専門家が壇上で話し、参加者がメモを取り、理解度テストを受ける。この形式では学んだ内容の8割は1か月以内に忘れ去られます（Edmondsonの研究）。代わりに、対話型・問題解決型・実践型の研修が、ほぼあらゆる効果指標で銀行型を上回ります。Googleの「Re:Work」、IDEOの「Design Thinking Bootcamp」、IBMの「Design Camp」は、フレイレ的対話型を企業研修に持ち込んだ事例です。
第三に、「意識化」型のリーダーシップ。フレイレの「conscientização（意識化）」は、参加者が自分の置かれた状況を批判的に読み解き、変える主体になるプロセスです。経営の文脈では、Peter Senge "The Fifth Discipline"（1990）の「学習する組織」、Otto Scharmer "Theory U"（2009）が、この発想を組織変革に持ち込んでいます。リーダーの仕事は答えを与えることではなく、組織が自分自身の状況に気づく対話を促すことだ、と。
専門家は、自らを批判できるとき、最も信頼されます。
FOR ACADEMIA 学術的に読み解きたいあなたへ ▾
2. 異分野からの発展的視点 ― フリーマンが集計した「能動学習が不合格率を55%減らす」
イリイチとフレイレが「銀行型教育」を批判したとき、彼らはそれを哲学的・倫理的な問題として論じました。50年後、教育認知科学は、彼らの直観に対して圧倒的な実証データを返しました。2014年、米ワシントン大学のスコット・フリーマン（Scott Freeman）らは、1990年代以降に発表された225件の比較研究を統合メタ分析した論文を発表しました（*PNAS* 111巻, 8410-8415頁）。
STEM分野の同一科目で、伝統的な講義のみと、能動学習（ペアワーク・対話・問題解決演習等）を組み込んだ授業を直接比較した研究の集積です。結果は劇的でした ―― 能動学習群の試験成績は講義のみの群より平均6%高く、不合格率は55%減。効果量はd=0.47。研究チームの結論は「これだけ大きな効果量が出た以上、伝統的講義のみの教育を続けることは、もはや教育上の倫理問題である」というものでした。論文は教育界全体に衝撃を与え、米国国立科学アカデミーは2018年の包括的レポート『How People Learn II』で能動学習を中心命題に据えました。
イリイチの「学校化の解体」、フレイレの「意識化」、ウェンガーらの「実践共同体」、現代のアクティブ・ラーニング運動 ―― 系譜は別々のように見えて、すべて「学習者を主体に戻す介入は効果量として圧倒的に大きい」という同じ事実を指し示しています。教育の哲学的批判は、教育認知科学のデータと完全に符合しているのです。
次回は「実践共同体（CoP）― ウェンガーとレイヴ」をお届けします。