第IV部第11章「見えないインフラ」に入ります。前章「規格・標準化」では、社会を共通の物差しで支える仕組みを辿りました。本章は、その物差しが走る場所――通信・電力・交通・水道といった、あって当たり前のインフラそのもの――を扱います。最初の話題は、20世紀後半に新しく生まれ、いまや空気のように私たちを支えている見えないインフラ、インターネットです。
物語の出発点は、1969年のARPANETでした。米国国防総省高等研究計画局（ARPA）が出資し、UCLA、スタンフォード、UCサンタバーバラ、ユタ大学の4ノードを結んだ実験ネットワークです。冷戦下、核攻撃を受けても通信網が機能し続ける分散型ネットワークの発想が、その背景にありました。
決定的な突破口は、1974年の論文『A Protocol for Packet Network Intercommunication』（IEEE Transactions on Communications）でした。著者のヴィント・サーフ（1943-）とボブ・カーン（1938-）は、異なるネットワーク同士をつなぐ共通言語としてTCP/IPを提案します。1983年1月1日、ARPANETは旧来のNCPからTCP/IPへ全面移行し、この日が「インターネット誕生日」と呼ばれるようになりました。TCP/IPの本質は、中央管理者を持たず、誰でも実装でき、誰でも接続できる点にあります。プロトコル自体が公共財として設計されたのです。
1989年、欧州原子核研究機構（CERN）の英国人研究者ティム・バーナーズ＝リー（1955-）は、研究者間で文書を共有する仕組みとして「WorldWideWeb」を提案しました。1990年にHTTP（通信規約）、HTML（記述言語）、URL（位置指定）の3要素が実装され、1993年にCERNはWWWの仕様をロイヤリティフリーで公開します。バーナーズ＝リー自身が、特許化して富を得る道を選ばなかったことが、Webが世界に広がった最大の理由でした。
日本側の系譜も辿っておきます。村井純（1955-、慶應義塾大学）は、1984年に大学間ネットワークJUNETを立ち上げ、1988年には産学連携の研究組織WIDEプロジェクトを設立、1998年には次世代インターネットプロトコルIPv6の参照実装KAMEプロジェクトを主導しました。「日本のインターネットの父」と呼ばれる彼の仕事は、商業的な所有ではなく、共同で運用するコモンズとしてのインターネット観を体現しています。
インターネットの運営は、特定の企業でも国家でもなく、IETF（Internet Engineering Task Force、技術仕様の策定）、ICANN（ドメイン名・IPアドレス管理）、IANA（番号資源の割り当て）といった非営利の調整組織群が担っています。意思決定は、論文と実装と公開議論を通じたラフコンセンサスで進められます。
しかし2000年代以降、状況は変質しました。GoogleやAmazon、Meta、Appleといったプラットフォーム企業が、検索・通販・SNS・OSの各層で巨大な「囲い込みインフラ」を築き、公共財としてのインターネットの上に私有の都市が積み上がっていきます。ネット中立性（Net Neutrality）論争、欧州のGDPR（2018年施行）、各国で議論されるデジタル主権は、いずれも「インターネットは誰のものか」を問い直す現代の運動です。
見えないインフラは、設計思想によって、開かれもすれば、閉じもします。
FOR MANAGEMENT 経営学的に読み解きたいあなたへ ▾
インターネットというコモンズを経営の文脈で読み直すと、3つの実用的視点が浮かびます。
第一に、依存しているプロトコルの可視化。多くの企業は、自社の事業がTCP/IP・HTTPS・DNS・SMTPといった公共プロトコルに支えられていることを意識していません。けれども、Slack、Google Workspace、Salesforce、AWSが使えるのは、これらの共通プロトコルが世界中で動き続けているからです。プロトコルは無料の公共財であり、社員が当たり前に使う通信・認証・決済の標準が、自社の事業基盤そのものです。何に依存しているかを棚卸しすることは、リスク管理と中長期戦略の両方の前提になります。
第二に、「囲い込みインフラ」と「開かれたインフラ」の選択。同じ機能を実現する手段に、Google Cloudのマネージドサービスを使う道もあれば、KubernetesやPostgreSQL、Linuxといったオープンソースを自社で運用する道もあります。前者は短期の生産性が高く、後者は長期の自由度と移行性が高い。クラウドベンダーロックインを避けるためのマルチクラウド戦略、データ可搬性を保証するオープン標準の採用は、中堅・中小企業にも有効な経営判断です。
第三に、自社の事業を「コモンズ寄り」に設計する余地。APIの公開、データの可搬性保証、相互運用可能な仕様の採用は、短期では競合に塩を送るように見えますが、長期では業界全体のパイを広げ、自社の信頼を高めます。Stripe、Shopify、Twilio、Notionといった企業は、自社の事業をプラットフォーム化しつつも、外部開発者が使いやすい仕様を整え、エコシステム全体の繁栄に投資しています。
何に乗るかが、何ができるかを決めます。
FOR ACADEMIA 学術的に読み解きたいあなたへ ▾
2. 異分野からの発展的視点 ― ヴァン・ジェイコブソンが救った1986年のインターネット
1986年、初期のインターネットで奇妙な現象が起きました。LBL研究所からUCバークレーまでの400メートル区間で、転送速度が1,000分の1に低下したのです。中央制御の仕組みがないインターネットで、各送信者が遠慮なくデータを送り出した結果、ネットワークが渋滞で完全に詰まっていた ―― 「輻輳崩壊（congestion collapse）」と呼ばれるこの現象は、インターネットの存続そのものを危うくしていました。
危機を救ったのが、ローレンス・バークレー国立研究所のヴァン・ジェイコブソン（Van Jacobson）です。1988年、彼はACM SIGCOMMで論文「Congestion Avoidance and Control」（*Computer Communication Review* 18巻, 314-329頁）を発表し、驚くほど単純な分散アルゴリズム「加法増加・乗法減少（AIMD）」を提案しました ―― 送信者は最初は控えめに送り、順調に届いている限り徐々に送信量を増やす。パケット損失が起きた瞬間に送信量を半分に切る。各送信者がこの規則を守るだけで、中央調整なしに全体が最適な帯域配分に収束するのです。
中央政府も市場の価格調整もない。ただ各端末が「混んだら譲る」という礼儀を守るだけで、世界規模のネットワークが共有資源を秩序立てて使い続けられる。AIMDの原則はNetflixのストリーミング、ChatGPTの応答の底で今も動いています。インターネットがコモンズとして機能するのは、この古い礼儀作法が地球規模で守られているからなのです。
次回は「見えないインフラのかたち ― 第11章のまとめ」をお届けします。